本日6月5日、日本経済新聞朝刊にて、「民泊３陣営「体験」全面に新法施行まで10日」をテーマとする記事内にて「当社×JTB」が一つの陣営として紹介されました。
JTBとのサイト連携や住友林業との業務提携、日本航空とのダイナミックパッケージ販売など、当社の異業種との連携取り組みが取り上げられました。
民泊新法の施行まであと10日と迫ってきましたので、新たな市場の幕開けに向け事業推進してまいりたいと思っております。
記事はこちら：https://www.nikkei.com/article/DGKKZO3134189004062018EA1000/
6月4日（月）、「ITメディアビジネスオンライン」にて、「民泊2020年問題 勃発 揺らぐ「観光立国」ニッポン」特集にて、住宅宿泊事業法の届出状況や「Airbnb」社、「自在客」社、全旅連など代表者とともに代表上山がインタビューに回答しています。
これまで当社は合法民泊に徹底的にこだわり、違法民泊の排除の必要性を唱えてまいりました。
この新法施行のタイミングは日本の宿泊施設のクオリティの担保を海外に向けて発信する良い機会と考えております。
今後も、数々の課題はある中で、民泊という新たな宿泊のニーズの受け皿を国内外の旅行者に提供するため、事業推進してまいります。
記事の詳細はこちら：http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1806/04/news024.html
6月4日（月）、日経MJ１面において、「Youは何で民泊に？」という特集が組まれ、訪日外国人140名アンケート結果とともに実際に民泊に宿泊している外国人の方に向けた密着取材が行われました。当社は自社で運営する「SJ大阪セントラル」に宿泊いただいている台湾人旅行者の方にご協力をお願いし、その模様が掲載されました。
アンケート結果からは、民泊を選んだ理由について、「安さ」よりも「一般の方の日常生活を体験したい」が上位に来ており、当社が推進する農泊を含めた地域との交流が求められていると感じました。
本日5月14日（月）、日経産業新聞１面「民泊解禁まで１カ月 日本勢、巨人エアビーに挑戦状」と題する特集記事にて、当社の取組みが紹介されましたのでお知らせします。
記事内では、Airbnbの独壇場だった市場を、楽天ライフルステイ・当社の日本企業２社との有力３陣営が競い合うことで利便性や安全性を両立させる“日本流”民泊モデルを生み出せるかどうか、各社の戦略を追っています。
当社は、2013年よりシェアリングエコノミー市場に参入してから先駆的に行ってきた地方の滞在（＝農泊）を武器に、JAL・JTB・京王電鉄・住友林業など大手国内企業との提携を進め、地域活性化を目指す取組について取り上げられました。
今後も、当社は日本各地の空家問題・過疎化などの課題を解決し、地域活性化を図る民泊・農泊の活用について推進してまいります。
記事はこちら：https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30392570R10C18A5X11000/
5月8日（火）、当社と大分県信用組合にて「民泊・農泊を活用した観光・地域振興に関する包括連携協定」を締結しました。これは、大分県内の民泊・農泊事業者をはじめ、グリーンツーリズムなど関連団体との連携・協力のもと行うものです。その事業発表会の模様が多数のメディアに取り上げられましたので、お知らせいたします。
報道メディアは、NHK、大分放送、大分朝日放送、テレビ大分、日経新聞、読売新聞、朝日新聞、大分合同新聞などです。
大分放送の報道の様子：http://www.e-obs.com/news/detail.php?id=05080041217&day=20180508
4月21日（土）、テレビ朝日系列のバラエティ「世界が驚いたニッポンスゴ～イデスネ！！視察団」の２時間スペシャル「なぜか今この場所に外国人が急増！コレがしたくて日本に来ました 人気急上昇中ジャパンツアー12」と題した番組内で「STAY JAPAN」が紹介されましたので、お知らせいたします。
「STAY JAPAN」はおすすめツアーとして、和歌山県の農家民泊施設の「未来農園」をご提案させていただきました。
ドイツ人ファミリーが「未来農園」にて、ホストさんとの交流や、ミカン狩り、船釣りなど日本ならではの体験を楽しむ様子が紹介されました。
テレビ朝日「世界が驚いたニッポンスゴ～イデスネ！！視察団」：http://www.tv-asahi.co.jp/shisatsudan/
未来農園：https://stayjapan.com/rooms/1053
3月16日（金）、読売新聞朝刊の「「ヤミ民泊」一掃期待 事業者届出開始 大手企業が提携・参入」と題する記事内にて、当社のJTB、住友林業など企業提携について紹介されました。健全な市場育成のため、当社は引き続き進めてまいります。
3月15日（木）、日本経済新聞朝刊の民泊関連ニュースの連載「民泊解禁前夜（4）民泊、営業上限「年180日」の壁」にて、当社の新潟県上越市での取り組みについて紹介され、上山のコメントも掲載されました。
今後も、住宅宿泊事業法での民泊を活用した地域活性化について、当社は全国的に推進してまいります。
記事はこちら：https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28173320V10C18A3EA1000/
2月23日（金）、BSジャパン「日経プラス10」にて、代表上山がスタジオ生出演いたしました。
トークplusコーナーにて、「急成長！シェア経済 訪日外国人が「農泊」で田舎体験」をテーマにお話させていただきました。
少子高齢化、空き家問題など地方の課題を解決し地域活性化を目指す「農泊」の活用について、今後も日本での認知拡大を行ってまいります。
http://www.bs-j.co.jp/plus10/backnumber/
２月13日（火）、テレビ東京「ガイアの夜明け」にて、「光と影 「民泊」新時代！」と題する放映が行われ、国内の“民泊のパイオニア”として当社への密着取材の模様が放映されましたのでお知らせいたします。
番組の内容はこちら：http://www.tv-tokyo.co.jp/yomu/business/entry/2018/016422.html
大阪なんばで自社運営する「BON HOSTEL」は“訪日外国人旅行者に次の目的地を案内するトラベルホステル”をコンセプトとしており、実際にイスラエルのバックパッカーの旅行者が徳島・美馬市での農泊体験をする様子が紹介されました。
今後、住宅宿泊事業法が施行され、ルールに則った民泊の文化が日本で定着するよう、安全・安心をサポートできる事業活動を進めてまいります。