フジテレビ「めざましテレビ」にて当社および「STAY JAPAN」が紹介されました

6月22日(金)、フジテレビ「めざましテレビ」の大人気コーナー「ココ調」にて、「民泊って儲かるの?」をテーマにした番組の放映がありました。

当社の執行役員石原のコメントや「STAY JAPAN」の紹介とともに、STAY JAPAN掲載中の3人のホストさんにご登場いただきました。

紹介された施設は下記となります。

皆さん、民泊をはじめた経緯や目的はそれぞれですが、自治体の許認可を取得し、旅行者の安全性に配慮したホスピタリティに溢れたお宿です。

「ゆずの里  いずみ」(徳島県美馬市):https://stayjapan.com/rooms/1819

「民泊コアラ」(東京都板橋区):https://stayjapan.com/rooms/1245

海の貸し切り戸建て(福岡県福岡市):https://stayjapan.com/rooms/10867

 

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BS11 「インサイドOUT」にて代表上山がスタジオ生出演いたしました

6月21日(木)、BS11報道ライブ「インサイドOUT」にて、代表上山がゲストとしてスタジオ生出演いたしましたのでお知らせいたします。

番組では、「問題だらけ?民泊解禁から見えたこと」として新法施行から1週間経過しての業界の様子について議論が交わされました。上山からは、新たなルールに則った市場づくりについて今後の前向きなお話をさせていただきました。

https://www.bs11.jp/news/sp/houdou-live-insideout/

 

 

日本経済新聞朝刊(2018.6.14)にて当社の取り組みが紹介されました

6月14日(木)、日経新聞朝刊にて、「民泊、ホテルでチェックイン 本人確認、対面で安心感」をテーマとする記事内で、当社が新たに大阪市の自社運営施設「BON HOSTEL」にて対面チェックインサービスの提供開始について紹介されました。

これは、当社がこれまで合法民泊を運営する中で、安心安全な運営に必要なサービスと位置付けているためです。

記事はこちら:

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO31711200T10C18A6TJ2000/

日本経済新聞朝刊(2018.6.13)にて当社の取り組みが紹介されました

6月13日(水)、日本経済新聞朝刊にて、「民泊解禁、試練の船出(下)」という連載記事の中で、当社の地方での物件開拓の様子と、代表上山のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。

記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31692010S8A610C1TJ2000/

ダイヤモンド・オンラインにて代表上山のインタビュー記事が掲載されました

6月7日(木)、ビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」にて、「外国人観光客を農村の古民家へ、「農泊」成功のカギは宿主の人柄」と題する記事が配信され、当社代表上山のインタビューも掲載されました。

当社の地域振興事業のこれまでの取り組みから、「STAY JAPAN」掲載のホームステイ型人気宿の紹介に触れ、地域の魅力の大きな一つがホストとの交流にあること、そういった魅力あるコンテンツを点在させた地域全体での旅行者の受入れを行っていくことが地域活性化に繋がっていくことなどをお話させていただいております。

ぜひ、記事をご覧ください。

ダイヤモンド・オンライン:https://diamond.jp/articles/-/171804

日経新聞(2018.6.5)にて当社の取り組みが紹介されました

本日6月5日、日経新聞朝刊にて、「民泊3陣営「体験」全面に新法施行まで10日」をテーマとする記事内にて「当社×JTB」が一つの陣営として紹介されました。

JTBとのサイト連携や住友林業との業務提携、日本航空とのダイナミックパッケージ販売など、当社の異業種との連携取り組みが取り上げられました。

民泊新法の施行まであと10日と迫ってきましたので、新たな市場の幕開けに向け事業推進してまいりたいと思っております。

記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGKKZO3134189004062018EA1000/

ITメディアビジネスオンラインにて代表上山のインタビュー記事が掲載されました

6月4日(月)、「ITメディアビジネスオンライン」にて、「民泊2020年問題 勃発 揺らぐ「観光立国」ニッポン」特集にて、住宅宿泊事業法の届出状況や「Airbnb」社、「自在客」社、全旅連など代表者とともに代表上山がインタビューに回答しています。

これまで当社は合法民泊に徹底的にこだわり、違法民泊の排除の必要性を唱えてまいりました。

この新法施行のタイミングは日本の宿泊施設のクオリティの担保を海外に向けて発信する良い機会と考えております。

今後も、数々の課題はある中で、民泊という新たな宿泊のニーズの受け皿を国内外の旅行者に提供するため、事業推進してまいります。

 

記事の詳細はこちら:http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1806/04/news024.html

日経MJ(2018.6.4)にて当社の運営施設「SJ大阪セントラル」が紹介されました

6月4日(月)、日経MJ1面において、「Youは何で民泊に?」という特集が組まれ、訪日外国人140名アンケート結果とともに実際に民泊に宿泊している外国人の方に向けた密着取材が行われました。当社は自社で運営する「SJ大阪セントラル」に宿泊いただいている台湾人旅行者の方にご協力をお願いし、その模様が掲載されました。

アンケート結果からは、民泊を選んだ理由について、「安さ」よりも「一般の方の日常生活を体験したい」が上位に来ており、当社が推進する農泊を含めた地域との交流が求められていると感じました。

 

「住宅宿泊仲介事業者適正化協会(仮称)」準備会合が開催され、代表上山が参加しました

昨日5月23日(水)、当社ほか民泊仲介サイト運営会社6社にて業界団体を立ち上げるための準備会合を行いました。

当社は、宿泊施設として必要な安全性の確保や利用者の安心を担保した継続的な運用、さらには民泊サービスの質の向上ができるよう、業界内での適正化や優良事例の発信等を行う協会設立の必要性を感じ、3月15日に観光庁長官に対し協力要請をさせていただきました。これを受けての準備会合となります。

6月15日の「住宅宿泊事業法」の施行を契機として、新たに健全な民泊市場を発展させてまいりたいと思っております。

 

この模様がメディアに取り上げられました。

記事はこちら

日経(電子版):https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30871050T20C18A5TJ2000/

時事ドットコム:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180523-00000129-jij-pol

NHK:https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180524/k10011450161000.html

日経産業新聞(2018.5.14)1面にて当社の取組みが紹介されました

本日5月14日(月)、日経産業新聞1面「民泊解禁まで1カ月 日本勢、巨人エアビーに挑戦状」と題する特集記事にて、当社の取組みが紹介されましたのでお知らせします。

記事内では、Airbnbの独壇場だった市場を、楽天ライフルステイ・当社の日本企業2社との有力3陣営が競い合うことで利便性や安全性を両立させる“日本流”民泊モデルを生み出せるかどうか、各社の戦略を追っています。

当社は、2013年よりシェアリングエコノミー市場に参入してから先駆的に行ってきた地方の滞在(=農泊)を武器に、JAL・JTB・京王電鉄・住友林業など大手国内企業との提携を進め、地域活性化を目指す取組について取り上げられました。

今後も、当社は日本各地の空家問題・過疎化などの課題を解決し、地域活性化を図る民泊・農泊の活用について推進してまいります。

記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30392570R10C18A5X11000/