日本経済新聞朝刊(2018.6.13)にて当社の取り組みが紹介されました
6月13日(水)、日本経済新聞朝刊にて、「民泊解禁、試練の船出(下)」という連載記事の中で、当社の地方での物件開拓の様子と、代表上山のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31692010S8A610C1TJ2000/
6月13日(水)、日本経済新聞朝刊にて、「民泊解禁、試練の船出(下)」という連載記事の中で、当社の地方での物件開拓の様子と、代表上山のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31692010S8A610C1TJ2000/
6月7日(木)、ビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」にて、「外国人観光客を農村の古民家へ、「農泊」成功のカギは宿主の人柄」と題する記事が配信され、当社代表上山のインタビューも掲載されました。
当社の地域振興事業のこれまでの取り組みから、「STAY JAPAN」掲載のホームステイ型人気宿の紹介に触れ、地域の魅力の大きな一つがホストとの交流にあること、そういった魅力あるコンテンツを点在させた地域全体での旅行者の受入れを行っていくことが地域活性化に繋がっていくことなどをお話させていただいております。
ぜひ、記事をご覧ください。
ダイヤモンド・オンライン:https://diamond.jp/articles/-/171804
本日6月5日、日本経済新聞朝刊にて、「民泊3陣営「体験」全面に新法施行まで10日」をテーマとする記事内にて「当社×JTB」が一つの陣営として紹介されました。
JTBとのサイト連携や住友林業との業務提携、日本航空とのダイナミックパッケージ販売など、当社の異業種との連携取り組みが取り上げられました。
民泊新法の施行まであと10日と迫ってきましたので、新たな市場の幕開けに向け事業推進してまいりたいと思っております。
記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGKKZO3134189004062018EA1000/
6月4日(月)、「ITメディアビジネスオンライン」にて、「民泊2020年問題 勃発 揺らぐ「観光立国」ニッポン」特集にて、住宅宿泊事業法の届出状況や「Airbnb」社、「自在客」社、全旅連など代表者とともに代表上山がインタビューに回答しています。
これまで当社は合法民泊に徹底的にこだわり、違法民泊の排除の必要性を唱えてまいりました。
この新法施行のタイミングは日本の宿泊施設のクオリティの担保を海外に向けて発信する良い機会と考えております。
今後も、数々の課題はある中で、民泊という新たな宿泊のニーズの受け皿を国内外の旅行者に提供するため、事業推進してまいります。
記事の詳細はこちら:http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1806/04/news024.html
6月4日(月)、日経MJ1面において、「Youは何で民泊に?」という特集が組まれ、訪日外国人140名アンケート結果とともに実際に民泊に宿泊している外国人の方に向けた密着取材が行われました。当社は自社で運営する「SJ大阪セントラル」に宿泊いただいている台湾人旅行者の方にご協力をお願いし、その模様が掲載されました。
アンケート結果からは、民泊を選んだ理由について、「安さ」よりも「一般の方の日常生活を体験したい」が上位に来ており、当社が推進する農泊を含めた地域との交流が求められていると感じました。
本日5月14日(月)、日経産業新聞1面「民泊解禁まで1カ月 日本勢、巨人エアビーに挑戦状」と題する特集記事にて、当社の取組みが紹介されましたのでお知らせします。
記事内では、Airbnbの独壇場だった市場を、楽天ライフルステイ・当社の日本企業2社との有力3陣営が競い合うことで利便性や安全性を両立させる“日本流”民泊モデルを生み出せるかどうか、各社の戦略を追っています。
当社は、2013年よりシェアリングエコノミー市場に参入してから先駆的に行ってきた地方の滞在(=農泊)を武器に、JAL・JTB・京王電鉄・住友林業など大手国内企業との提携を進め、地域活性化を目指す取組について取り上げられました。
今後も、当社は日本各地の空家問題・過疎化などの課題を解決し、地域活性化を図る民泊・農泊の活用について推進してまいります。
記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30392570R10C18A5X11000/
5月8日(火)、当社と大分県信用組合にて「民泊・農泊を活用した観光・地域振興に関する包括連携協定」を締結しました。これは、大分県内の民泊・農泊事業者をはじめ、グリーンツーリズムなど関連団体との連携・協力のもと行うものです。その事業発表会の模様が多数のメディアに取り上げられましたので、お知らせいたします。
報道メディアは、NHK、大分放送、大分朝日放送、テレビ大分、日経新聞、読売新聞、朝日新聞、大分合同新聞などです。
大分放送の報道の様子:http://www.e-obs.com/news/detail.php?id=05080041217&day=20180508
4月21日(土)、テレビ朝日系列のバラエティ「世界が驚いたニッポンスゴ~イデスネ!!視察団」の2時間スペシャル「なぜか今この場所に外国人が急増!コレがしたくて日本に来ました 人気急上昇中ジャパンツアー12」と題した番組内で「STAY JAPAN」が紹介されましたので、お知らせいたします。
「STAY JAPAN」はおすすめツアーとして、和歌山県の農家民泊施設の「未来農園」をご提案させていただきました。
ドイツ人ファミリーが「未来農園」にて、ホストさんとの交流や、ミカン狩り、船釣りなど日本ならではの体験を楽しむ様子が紹介されました。
テレビ朝日「世界が驚いたニッポンスゴ~イデスネ!!視察団」:http://www.tv-asahi.co.jp/shisatsudan/
未来農園:https://stayjapan.com/rooms/1053
3月16日(金)、読売新聞朝刊の「「ヤミ民泊」一掃期待 事業者届出開始 大手企業が提携・参入」と題する記事内にて、当社のJTB、住友林業など企業提携について紹介されました。健全な市場育成のため、当社は引き続き進めてまいります。
3月15日(木)、日本経済新聞朝刊の民泊関連ニュースの連載「民泊解禁前夜(4)民泊、営業上限「年180日」の壁」にて、当社の新潟県上越市での取り組みについて紹介され、上山のコメントも掲載されました。
今後も、住宅宿泊事業法での民泊を活用した地域活性化について、当社は全国的に推進してまいります。
記事はこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28173320V10C18A3EA1000/